がん保険不要論について考える！優先するべき保険とは？

がん保険は、がんにかかってしまった場合にお金の負担をカバーしてくれる保険を指します。日本人の死因1位ががんということもあり、おそらくほとんどの人がなんらかのがん保険に加入しているのではないでしょうか。しかし、中には「がん保険は不要だ」と考える人も一定数存在します。

そこで今回はがん保険不要論が唱えられる理由と、がん保険以外に優先すべき保険はあるのかについてまとめてみました。

 

■そもそもがん保険とは？

がん保険とは、がんにかかってしまった場合のお金の負担をカバーしてくれる保険のことです。厚生労働省の調査によれば、日本人の死因でもっとも多いのが「がん」となっており、約4人に1人はがんでなくなっている計算となります。若い人たちにとって、がんは無縁な病気に感じるかもしれませんが、この先、生きていく中でがんにかかるリスクは十分にあるといえるでしょう。

また、もうひとつ国立がん研究センターの「最新がん統計」によれば全がんにおける生涯のがんリスクは男性で65.5％、女性で51.2％といわれています。がんが原因で亡くなるとまでいわずとも、男女ともに2人に1人は生涯でがんにかかることになります。

がんに罹患した場合であっても、適切な治療を受ければ死亡率を下げることができますが、それにはある程度の治療費が必要です。治療期間や部位、治療法によっては金銭的な負担が大きくなるケースも少なくありません。そうした際、がん保険に入っておくことで自分はもちろん、残された家族の負担も減らせるでしょう。

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■【がん保険不要論】不要な理由とは？

がん保険はその名の通り、がんに特化した保険のことを指します。がんに罹患した場合の保障は手厚いものの、原則として他の疾患に罹患したときは保障を受けられません。そのため、人によっては「がん保険不要論」を唱えることがあります。

なお、がん保険不要論を唱える人の多くは以下のように考えています。

・若年世代がかかる可能性は低い ・公的医療保険制度があるから ・受け取れる金額があまり多くないから

それぞれの理由について、見ていきましょう。

 

▼若年世代がかかる可能性は低い

国立がん研究センターの「がんの統計2022」からもわかるように、30歳以下の人ががんに罹患する確率は極めて低く、10％にも達していません。全年齢でみるとがんに罹患する人が多いものの、若年層に限っていえばそうとも言えないのが現状です。

そのため、がんにかかる確率がそれほど高くないと判断し、がん保険は不要だと考える人が一定数いるといえます。

 

▼公的医療保険制度があるから

日本では「国民皆保険制度」が採用されており、医療費のうち自己負担は1割から3割で済みます。また、日本の医療制度のひとつに「高額療養制度」があるため、医療費の支払いの自己負担のうち、上限を超えた分は支給を受けられるようになっています。

そのため、それらの負担額を自分でまかなえるのであれば「がん保険は不要だ」と考えるのも理解できますが、高額療養制度では先進医療の医療費や保険適用外の医療費はカバーできません。がん保険の中には先進医療が使われるものも多く、そうした治療法が選択された場合、かなりの額を自分でまかなう必要があります。公的医療保険制度に期待して、がん保険を不要であると期待づけてしまうのは少々危険だといえるでしょう。

 

▼受け取れる金額があまり多くない

がん保険に加入したからといって、元をとれるわけではありません。診断給付金や入院給付金、手術給付金として一体額を受け取れますが、それでも全てが返ってくるわけではないのです。そのため、保険金で負担金額以上の額を受け取れることを期待している場合、がん保険は不要だと考えてしまうかもしれません。

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■がん保険で受け取れるお金

がん保険に加入することで受け取れる、主なお金は以下の通りです。

・診断給付金（治療給付金） ・入院給付金 ・手術給付金 ・通院給付金 ・先進医療特約 ・女性特約

それぞれについて、簡単に解説します。

 

▼診断給付金（治療給付金）

診断給付金はがんと診断されたときにもらえる、一時金のことです。診断給付金は一度で受け取るか、複数回もらえる2パターンがあります。ただし、保険会社によって金額や支払い要件が異なるので前もってきちんと確認しておきましょう。

 

▼入院給付金

がん保険における入院給付金は、医療保険における入院給付金と大差ありません。入院日数に応じて、保険会社が定めた所定の金額を受け取れる仕組みとなっています。また、がん保険における入院給付金の特徴として、1入院あたりの支払い日数および通算支払日数の制限がないことが挙げられます。がんの場合、入院日数が長期にわたることも珍しくないことから、この点は嬉しいポイントだといえます。

 

▼手術給付金

手術給付金も、基本的には医療保険で支払われるものと大差ありません。また、実損填補型のがん保険の場合、がん治療で受けた手術費用の実額が支払われることになります。

 

▼通院給付金

医療技術の発達により、がんであっても長期の入院が必要ないケースも増えています。そのため、昨今では通院給付金が組み込まれたがん保険も多く見かけるようになりました。退院後にがん治療の目的で病院を受診した場合、通院した日数に応じて通院給付金を受け取れます。（保険会社および契約によっては通院のみの治療であっても給付金がもらえるケースもある）

 

▼先進医療特約

がん治療を受ける人の中には、公的医療保険制度の対象外となる先進医療を受ける人もいるでしょう。先進医療は基本的に支払いが高額となるケースが多く、その支払いに備えるために先進医療特約があります。一般的には先進医療にかかる費用のうち、自己負担額と同額の給付金がもらえるケースがほとんどです。

 

▼女性特約

がん保険であっても、女性特有のがん疾患に対応するための女性特約を付加できます。女性特約を付加することで、女性特有のがんに罹患した場合に一時金や給付金を受け取れます。女性特約は保険会社によって保障の範囲や支払金額が大きく異なるため、前もって確認しておくことをおすすめします。

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■がん保険が必要な人はいる？

がん保険が必要かどうか、最終的に判断するのはその人自身です。がん保険はあくまでも「保険」であり、「この先の将来万が一がんにかかってしまったらどうしよう」といった漠然とした不安を軽減する役割を果たすに過ぎないからです。

そのため、将来がんにかかったらどうしようと不安を抱いている人は、不安なまま日々を過ごすよりも加入することで得られる安心感を優先したほうがよいといえます。また、加入する際は即決するのではなく複数社を比較検討することが欠かせません。一括見積もりサイト等を利用し、複数社の保障内容を比べたうえで結論を下すようにしましょう。

また、がん保険に加入すると毎月一定額の保険料を支払う必要があります。特約を付加すると保険料がさらに割高になるため、家計収支の状況を考慮したうえで身の丈に合った保障内容とすることも極めて大切です。

 

■がん保険よりも優先するべき保険

ここまで、がん保険不要論についてお伝えしましたが、保険を検討される際に団体で加入する保険を先に検討した方がよいケースもあります。団体保険とは、会社が提供する社員向けの保険です。通常個人で加入するよりも割安であり、死亡保障のほか、病気やケガで働けなくなった場合や医療保障などを受けられます。がんだけに的をしぼるよりも、他の病気やケガにも備えて加入しておく方が割安でかつ合理的といえるかもしれません。

最終的に何の保障を得たいかで決まってくるものの、長期間支払う保険料を考慮すると、団体保険から検討した方が無難といえるでしょう。さらにいえば、貯蓄に余裕ができたら保険の保障を減らしていくことも検討できるかもしれません。

がんをはじめ、病気にかかるとお金がかかります。保険である程度カバーすることはできますが、健康なうちから計画的に万が一の際の資金を貯めておくこともまた大切です。

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