保険年金

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今さら聞けない?保険のきほん 必要な保障を準備していますか?

今さら聞けない?保険のきほん 必要な保障を準備していますか?

今さら聞けない?保険のきほん 必要な保障を準備していますか?

保険は言葉が難しくて分かりにくい、どんな保障なのか分からない、など保険は難しい・分かりにくいと感じているかたが多いかと思います。保険会社によって保障内容の言い方が異なったり、いくつもの保障がミックスされた商品があったりするのも原因の1つでしょう。

今回は、今さら聞けない「保険のきほん」についてお伝えしていきます。数多ある保険商品ですが、いくつかの分類が
ありますので、それさえ分かればご自身がどんな保障の保険に入っているのかが分かるようになります。

【INDEX】

■保険のきほん

■必要な保障とは

■証券分析

■最後に

 

保険のきほん

今回お伝えするのは「生命保険」についてです。
生命保険は大きく分類すると以下の3つとなります。
生存保険
死亡保険
生死混合保険

この大分類は言葉の通りなので分かりやすいかと思います。
まず、生存保険は被保険者(保険に加入する人)が一定期間経過後に生存していた場合、生存保険金や満期保険金が支払われる保険のことを言います。長生きのリスクに備えた保険で、商品では「個人年金保険」や「貯蓄保険」などがあります。

反対に、死亡保険は被保険者が死亡または高度障害の状態になった場合に死亡保険の受取人に対して死亡保険金が支払われる保険です。もしもの場合、遺されたご家族のために備える保険で商品では「終身保険」「定期保険」「収入保障保険」などがあります。

生死混合保険は生存保険と死亡保険が合わさった保険です。
満期日に生存している場合は満期金が支払われ、死亡または
高度障害の状態になった場合は死亡保険金が支払われます。
商品では「養老保険」が生死混合保険となります。

このように大きな分類は3つなので、先ずはご自身がご加入されている保険がどの分類なのか確認しておきましょう。

必要な保障とは

ケガや病気に備える医療保険、がんに備えるがん保険、長生きのリスクに備える終身保険や個人年金保険などは、生きているあいだに起こるリスクに備えるものなので基本の保障となります。先ずはこの共通のリスクに備えた保障が準備できているのかを確認し、さらに家族構成やライフプランに合わせた保障が備えられているのかをチェックしてみると良いでしょう。

例えば、お子さまが小さいうちに、家計の中心者にもしものことがあった場合、その後の生活はとても不安になります。
扶養する家族が多い場合、収入保障保険などで備えておく
必要があります。保険は必要な時期に、必要な保障を準備しておくことが重要なのです。

証券分析

私は独立系FPとして、数多くの証券分析を行ってきました。
証券分析というと難しく感じますが、簡単に言うとお客様が加入されている保険が何の保障なのかを確認することです。そして、お客様の状況や家族構成、今後のライフプランなどに適切な保障なのかを分析し、アドバイスやご提案をしていきます。

年齢や状況によって必要な保障は異なります。会社に入社したとき、結婚したとき、子どもが生まれたときなどライフイベントがあった時は保険見直しのタイミングでもあります。また、年齢によってもリスクが変わってきますので健康診断のように35歳、40歳など節目検診のタイミングで保険見直しをするのも良いでしょう。

以前は入院日額が高く、入院日数も長いものが良いとされてきましたが、現在の医療では短期入院で通院治療が主になってきています。保障内容も短期入院や通院の保障で備えておく必要があります。ご自身の状態だけでなく、医療現場の
状況も加味して必要な保障を準備しておきましょう。

ご加入の保険証券にはご加入されている保険が何の保障で、
どんな時にいくらの給付金や保険金が支払われるのかが
記載されています。ご自身でも証券分析はできますので、
本記事も参考にしながら確認してみて下さい。

最後に

保険は入っているから安心ではありません。長い人生の中でご自身だけでなく環境や家族構成など変わってきます。医療現場も変化していますので、必要なときに必要な保障を準備できているかで大きな差が出てしまいます。

証券分析をしていると、昔入った保険のままで保障が足りなかったり、逆に同じ保障の保険にいくつも入っていたり、と
必要な保障と加入している保障とのバランスが取れていないかたが多いのが現状です。

聞き慣れない保障内容や特約の名前など、分かりにくいので
ついつい見逃してしまうのですが、リスクに備える大切な
保険です。ご自身でも何のための保障なのか、どんな時に
給付金や保険金がいくら出るのか、改めて確認して頂ければと思います。不明点などはフリーダイヤルで問い合わせることもできます。また、保険も常に新しくなっていますので、専門家やFPなどに相談しながらご自身に必要な保障を準備して欲しいと思います。

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